あ行
株式市場のように特定の場所で行う取引とは外国為替市場は異なります。
証券取引所を通すことなく売る側・買う側の当事者同士が相対交渉をして数量や値段・支払い方法などを決定する取引方法です。
bid(ビッド)とoffer(オファー)が同じレートという意味です。choice(チョイス)と呼ばれたりもします。
直物為替や先物為替の取引を単体で行うことです。
悪い材料が全て出尽くして相場が落ち着くこと(価格の下落に歯止めがかかること)です。
保有しているポジションに損失が出ている状態のことです。
逆に利益が出ている状態をフェイバー(Favor)といいます。
アジア中央銀行のことです。
主に、シンガポール通貨庁、インドネシア中銀、バンク・オブ・チャイナ、バンク・ネガラ・マレーシアなどを指します。
ディーラーのサポートをする人です。
ディーラーが自己判断で売買を行うのに対し、アシスタントディーラーは自己判断ではなく、サポートしているディーラーの指示に従って取引を行います。
アシスタントディーラーとして経験を積んでからディーラーになるのが一般的です。
為替レートを提示する側の売値のことです。
オファーや売り気配と呼ばれたりもします。
逆に、提示されている側(投資家)の買値のことをビッドといいます。
資産のことです。
外国為替相場の決定理論の1つで、二国間の利子率や高低によって為替レートが決定されます。
ポートフォリオアプローチとも呼ばれます。
リスクを回避しつつ安定したリターンを獲得するために、資産をどのような割合で投資すべきかを決定することです。
為替や株価の相場を分析して投資家などに情報を提供する人のことです。
チャート分析などテクニカル要因を元に分析する人(テクニカルアナリスト)と、経済統計や経営実態などファンダメンタル要因を元に分析する人(ファンダメンタルアナリスト)がいます。
理論上、説明しようのない変則的な相場変動のことです。
同一銘柄のポジションを複数回繰り返し保有している場合の平均の持ち値のことです。
取引をする際の取引単位のことです。
異なる2つの市場の価格差を利用して利益を得ようとする取引のことです。
裁定取引や鞘取りとも呼ばれます。
海外の通貨当局に市場介入を代行してもらうことです。
FXの取引方法の1つで、新規注文とその注文が成立してできたポジションに対する決済注文が同時に出せる注文方法のことです。
イフダン(IFD)注文と呼ばれます。
利子や配当にって得られる収益のことで、不動産の家賃や株式の配当金などが該当します。
逆に、資産そのものの価格変動による利益のことをキャピタルゲインと言います。
銀行間の外国為替市場のことです。
主な取引参加者は金融機関や大手証券会社などです。
国債の利回りと償還期間の関係性を表す曲線のことです。
縦軸が金利の高低、横軸が期間を表しています。
100万ドルのことを指し、インターバンク市場においてディーラー間で取引をする際の最小単位になります。
ニューヨークにある金融街のことです。
決済日のことです。
低金利の円資金を借り入れて、より高い利回りが期待できる資産で運用する取引のことです。
円建て債権のことです。
円建て債権には、日本国債や普通社債、円建て外債などがありますが、一般的に円債というと、日本国債のことを指します。
日本以外の国の通貨に対する円の価値が上がることです。
例えば、1ドル＝120円から1ドル＝100円になると円高です。
逆に、1ドル＝100円から1ドル＝120円になると円安です。
価格レートが上がり続けているときに、一時的に価格を調整するために下げることです。
押し目のときに買いに行くことを押し目買い(ディップ)と言います。
相場の上がり下がりを主観的に見通すことです。
1日のうちで取引が終わるときの値段のことです。
ただし、外国為替市場には、東証のような取引所がないため、東京市場の場合は、東京時間で夕方5時のレート、ニューヨーク市場の場合は、ニューヨーク時間で夕方5時のレートのことを指します。
ちなみに、1日の区切りはニューヨーク市場の終了が基準になります。
財務省あるいは日銀が、介入することを公表せずに秘密裏に行うことです。
「覆面介入」と呼ばれたりもします。
産油国(主に中東諸国)が石油を輸出して稼いだお金のことです。
オイルマネーは需給に大きく影響するため、その動向は常に注目されています。
テクニカル分析の手法の一つです。
オシレーター系は、「買われ過ぎ」「売られ過ぎ」を分析し、トレンド系は、現在の相場の方向性を分析します。
投資家に提示されている売値のことで、アスクと同じ意味で使われます。
逆に、投資家に提示されている買値のことをビッドといいます。
直訳すると、陸地から離れた沖合いという意味で、FXでは「国外」を表します。
オフショア取引とは、国外で税金が少ないあるいはゼロの地域で投資を行うことを指します。
株式や債券などの商品を、将来の決まった時間・決まった価格で買う権利または売る権利を売買する取引のことです。
買う権利のことを「コールオプション」、売る権利のことを「プットオプション」と呼びます。
株式や債券などへの直接投資以外の投資を指します。
例えば、石油やガス、貴金属や不動産などが該当します。
FX取引における「売り」や「買い」などの注文のことを指します。
為替相場の行き過ぎた変動を指します。
その日に建てたポジションをその日のうちに決済せずに、翌日まで持ち越す取引のことです。
逆に、その日に建てたポジションをその日に決済することを、デイトレードといいます。
か行
中央銀行が外国為替市場の相場を安定させるために行う為替売買のことです。
平衡操作とも呼ばれます。
1国だけで行う単独介入、複数国で行う協調介入、他の中央銀行に介入を頼む委託介入があります。
外貨を買っている状態のことで、「買いポジションを持っている」ともいます。
売りポジションを反対売買によって決済する行為のことです。
例えば、1ドル110円で売り、1ドル100円のタイミングで買い戻しをすると利益が得られます。
対外支払いに充てるために準備しておく外貨のことです。
国の輸入代金決済や債務の支払いなどが該当します。
対外支払いに充てるために準備しておく外貨として、通貨当局が保有している金及び外貨の合計額のことです。
企業や個人など民間が保有している分は含まれません。
外貨で運用される投資信託の一種です。
Money Market Fundを略してMMFと呼ばれています。
異なる国の通貨を交換することです。
英語で「Foreign Exchange」と呼ばれ、これの略称がFXです。
外貨で決済が行われることを意味します。
外貨建てともいいます。
外国に法律に基づいて、海外で設定や運用をする外貨建て投資信託のことです。
国同士の取引や外貨建てを規制するために1949年に施行された法律で、外為法(がいためほう)とも呼ばれます。
1998年に施行された新外為法では、資本取引がより自由になり、様々な企業が外為業務を手掛けることができるようになりました。
外国為替の取引を行う場所で、インターバンク市場と対顧客市場に分けられます。
物理的な取引所ではなく、通信回線によって世界各国の銀行間で24時間取引が行われています。
外国為替の売買を管理する国の特別会計のことです。
財務大臣が管理しています。
外国為替市場で、金融機関などにおいて実際に取引をしている人たちのことを指します。
「スポット・ディーラー」「フォワード・ディーラー」「カスタマー・ディーラー」「デポジット・ディーラー」「スワップ・ディーラー」「オプション・ディーラー」など、細かく分類することができます。
外貨建て債券(外国債券)のことです。
為替相場の変動によって生じた利益のことです。
逆に、為替相場の変動によって生じた損失のことを「為替差損」とといいます。
直物と先物の2つの売買を組み合わせたり、期日の異なる先物同士の売買を組み合わせた取引のことです。
為替の変動がどのような要因で起こるのかを分析したものです。
為替相場決定理論には、「国際収支説」や「購買力平価説」などがあります。
銀行で外貨預金を行う時に発生する為替手数料は、為替レートの中にはじめから含まれています。
例えば、米ドルで外貨預金をする場合、預ける時に1円、引き出す時に1円の合計2円の為替手数料が発生します。
為替相場の変動により損失が発生するリスクのことです。
取引相手のことです。
インターバンク取引の場合は、相手方の銀行を指します。
外国為替市場で、金融機関などにおいて実際に取引をしている人たちのことを外為ディーラーと呼びますが、その中でも顧客を担当する人たちのことを指します。
顧客取引の反対売買をして残高を調整するための取引のことです。
顧客から売りが入った瞬間に同額の買いを入れることで、残高を0にして為替変動リスクを回避するために行います。
海外投資や融資をする場合に、対象国の信用度がどれくらいあるのかを表すものです。
国民所得や外貨準備、政治の安定度などが判断基準となります。
生命保険会社や銀行、信託銀行や証券会社など、個人や法人から預かった資産を運用する企業のことです。
全世界での金融取引や輸出入などで使われる通貨のことで、現在は米ドルが基軸通貨とされています。
決算期末などが近づくとともに、株式などの売り圧力が強まることをいいます。
為替レートがより高い値段になれば買う、より安い値段になれば売るという注文方法です。
損失をなるべく抑えて取引を行うのに有効です。
価格変動により、売却価格あるいは現在の価格が購入価格よりも安くなっている状態のことです。
2カ国以上の中央銀行共同しておこなう介入のことです。
為替相場の急激な変動により世界経済が混乱しないようにするために行われます。
経済の安定的な成長を目的として、各国の中央銀行が政策金利を上げたり(利上げ)、下げたり(利下げ)することです。
ニュージーランド・ドルのことを指します。
インターバンク市場で使われる用語で、「売った」を意味します。
逆に、「買った」場合は「マイン」といいます。
為替相場がある一定の水準で変動しているときの上限の水準のことです。
資産価値の値上がりによって生じる利益のことです。
債権や株式、不動産などが該当します。
資産価格の値下がりによって生じる損失のことです。
低金利の通貨を借り入れて、より高金利の通貨に乗り換え、両者の金利差で利益を得る投資手法のことです。
カナダ・ドルのことを指します。
実際の通貨の売買を通じて市場介入するのではなく、政府首脳や金融当局者が「発言」によって為替相場を意図する方向に動かそうとすることです。
FX会社が顧客に為替レートを提示することをいいます。
買値と売値を同時に相手に提示するのが一般的です。(ツーウェイ・クォート)
米ドル以外の外貨で為替取引をすることです。
例えば、ユーロクロスならユーロを中心とした取引(ユーロ・円、ユーロ・ポンド)、円クロスなら円を中心とした取引(ユーロ・円、ポンド・円)を意味します。
景気がどれだけ良くなっているかの割合のことです。
経済成長率のバロメーターは、GDPの成長率で表されます。
ある国が外国との経済取引で生じた収支を表す経済指標のことです。
「貿易収支」「サービス収支」「所得収支」「経常移転収支」の4つで構成されています。
外国為替相場で取引されている大体のレートのことです。
FXなどで、買いポジションを持っている外貨をそのまま引き出すことを「現受け」、売りポジションを持っている外貨を相手に渡してその対価を受け取ることを「現渡し」といいます。
英国ポンドのことを指します。
各国の通貨の対内購買力相互の比価のことです。
簡単に言うと、「1ドルでは日本でいくらの商品が買えるか？」を表します。
世界中の貧しい発展途上国に対して、長期且つ無利子(手数料のみ)の融資を行う世界銀行グループのひとつです。
その活動は、IDAの加盟国からの出資によって支えられています。
IDAは、「International Dvelopment Asociation」の略称です。
発展途上国の民間企業に対して、融資・出資を行う世界銀行グループのひとつです。
資金は、主に世界の主要市場から調達されています。
IFXは、「International Finance Coporation」の略称です。
1年間の国際取引の受け取りと支払いの勘定を記録したものです。
国際収支は、大きく経常収支と資本収支に分けられます。
発展途上国に対して、準商業ゲースの融資を行っている世界銀行グループのひとつです。
資金は、IBRDの加盟国からの出資に加え、世界の主要市場から調達されます。
IBRDは、「International Bank for Reconstruction and Development」の略称です。
為替相場や国際金融の安定化を目的に設立された国際連合の専門機関です。
IMFの主な業務は、国際収支が悪化した国に、加盟国の出資金を原子として融資を行うことです。
IMFは、「International Monetary Fund」の略称です。
為替相場を一定の範囲内に固定する制度のことです。
一般的に、為替レートの変動により経済が不安定になってしまうような経済基盤の弱い国では、この固定相場制を取っています。
持っているポジションの持ち値(平均原価)のことを指します。
コストは、取引全体を有利にすすめる上で非常に重要な意味合いを持ちます。
為替取引で取引内容を確認することです。
テクニカル分析において、短期の移動平均線が長期の移動平均線を下から上に突き抜けることを「ゴールデンクロス」、短期の移動平均線が長期の移動平均線を上から下に突き抜けることを「デッドクロス」といいます。
貿易などで、取引先に対して契約時に決めた決済日に支払いを行いますが、一般的に5・10日に決済日になることが多く、ドル不足になることがあるため、5・10日要因と呼ばれています。
さ行
異なる2つの市場の価格差を利用して利益を得ようとする取引のことです。
「アービトラージ」や「鞘取り」とも呼ばれます。
現物の受け渡しは行わずに、砂金の授受によって反対売買を行うことです。
現物取引では禁止されています。
売買注文をする時に、あらかじめ指定しておいたレートで売買を行うことです。
チャート分析において、過去に何度かそのラインで為替レートが下げ止まった価格帯のことをいいます。
金融機関同士でお金の貸し借りをする際に、適用される金利のことです。
チャート分析において、市場参加者の多くが「これ以上相場が下がらない」という認識を持ちやすい価格帯のことです。
サポートラインとも呼ばれます。
名目金利から物価上昇率を割り引いた金利のことです。
実際にポジションを決済して得られる利益のことです。
利益ではなく損失になった場合は「実現損」となります。
資本取引と輸出入にともなう外国為替の需給のことです。
資本取引と輸出入にともなう外国為替の需給に基づき、為替取引を行う市場参加者のことです。
直接投資や証券投資などの資本取引の収支を指します。
外国為替市場で、頻繁売買される通貨のことです。
「米ドル」「日本円」「ユーロ」「ポンド」などが該当し、メジャーカレンシーともいいます。
相場のトレンドと同じ方向で取引することを「順張り」、相場のトレンドと逆の方向で取引することを「逆張り」といいます。
例えば、ドル/円相場において、ドル高の傾向にある場合に「この先もドル高が続く」と予想し、ドルを買うのが順張り、逆に、「そろそろドル高が反転する」と予想し、ドルを売るのが逆張りです。
有価証券の発行が行われる発行市場と、それが流通する流通市場の総称を「証券市場」といいます。
中華人民共和国の通貨のことです。
中国語では「人民幣」といいます。
シカゴの先物市場で通貨先物取引をしている人たちのことです。
ある通貨の売りポジションを持っている状態のことです。
スイスの通貨のことです。
スイスフランは欧州通貨ですが、ユーロには参加せずに独立した通貨となっています。
外国為替取引において、売りと買いの持ち高を0にすることです。
イギリスのポンドの別名です。
イールド・カーブの傾きが急激に右上がりする(短期金利と長期金利の差が大きく開く)ことです。
大きな損失を回避するための対策のことです。
ストップロスで損失の許容はにを決めて対策をした注文のことです。
リアルタイムのレートをクリックして瞬時に取引を行う注文方法のことです。
FX会社が提示する売値(オファー)と買値(ビッド)の差額のことです。
例えば、為替レートが120.15－17であれば、スプレッドは２銭となります。
為替市場において、直物取引を指します。
取引日から2営業日後が決済日となります。
注文した価格と実際の約定価格の差のことです。
取引を行った2つの通貨の金利差を指します。
高金利の通貨を買って低金利の通貨を売ると受取になり、利益が増えます。
逆の場合は支払いとなり、スワップポイントを保有し続ける限り、毎日スワップポイントの支払いが必要になります。
発展途上国を支援するための国際金融機構です。
世界銀行は、国際復興開発銀行(IBRD)、国際開発協会(IDA)、国際金融公社(IFC)、多数国間投資保証機関(MIGA)の4つで構成されています。
一方が利益を得た場合、もう一方は同じ分の損をしているため、全体としてはプラスマイナスゼロになることをいいます。
大きな損失が出る前に、評価損を実現損として確定させる決済取引のことです。
取引している相手国の事情で、締結していた為替予約が実行できなくなるリスクのことをいいます。
カントリーリスクともいいます。
た行
アメリカの大統領選挙のサイクルとドル相場や株価との間に相関関係があるという考え方のことです。
「中間選挙の年の株価は安くなり、大統領選挙の年が近づくにつれて上昇していく」というのが代表的な理論です。
銀行間取引において、銀行同士がブローカーや電子ブローキングを介さず、直接取り引きをすることです。
営業日、または特定の期間内で最も高いレートのことです。
銀行が為替相場で公表している為替レート(標準値段)のことです。
1年未満の期間で開かれる金融市場のことです。
逆に、1年以上の期間で開かれる金融市場のことを「長期金融市場」といいます。
取引が成立したことをいいます。
一度「ダン」した取引は、取り消すことができません。
文字通り、その国の金融機関の中心となる銀行のことです。
「発券銀行」「銀行の銀行」「政府の銀行」であることを業務とし、通貨価値の安定と信用制度の保持と育成を担っています。
日本でいうと「日本銀行」、アメリカなら「連邦準備銀行」、イギリスなら「イギリス銀行」を指します。
1年以上の長い期間で借り入れる際の金利のことです。
上昇していた株価や景気指標などの上昇速度が一時的に鈍くなる状態のことです。
調整局面後は、そのまま上昇トレンドに戻ることもあれば、下落トレンドに入ることもあります。
ビッドとオファーが同じレートであることをいいます。
アイザー・ウェイともいいます。
市場の変動が激しいことを指します。
為替相場の変動をチャートの動きから予想する人のことで、 罫線分析家 ともいいます。
相場をの値動きをグラフで表したものです。
ローソク足チャートやバーチャートなどの種類があります。
特定の期日または期間内に決められた価格で特定通貨の売買ができる権利のことで、為替変動リスクの回避などに用いられます。
取引所で行われる、通貨の先物取引のことです。
シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)の通貨先物が有名です。
為替レートを表示する際に、売値と買値の両方を同時に提示するとで、透明性の確保を目的としています。
市場参加者の多くが、「これ以上は相場が上昇しない」と判断する価格帯のことです。
レジスタンスラインともいいます。
ポジションを仕切る(終了させる)ことです。
円を外貨に換えるときの為替レートのことで、仲値に手数料を足したレートになっています。
TTSともいいます。
金融機関が顧客から外貨を買うときのレートのことです。
午前10時の為替レートが仲値となり、仲値－1円をしたレートが電信売相場となることが多いです。
保有している買いポジションを売ることです。
注文の有効期限のうちの1つで、指値注文の有効期限をその日のNY市場閉鎖まで有効にすることです。
例えば、日本時間の月曜日朝7時に注文を出した場合は、火曜日の朝7時直前までが有効となります。
利食いによって利益を確定させる取引のことです。
同日内で取引を完了させて、翌日までポジションを保有しない取引のことです。
先物相場が直物相場より割安になる場合を指します。(⇔プレミアム)
貨幣の将来価値を現在価値に換算するためのパーセンテージを表すものです。
外国為替市場において、取引時間の最小単位を表します。
約上の際にチャートを更新するティックデータを時間と価格でグラフ化したものです。
レートが急に下落することです。
金融機関などにおいて、外国為替市場で実際の取引をしている人たちのことを指します。
外国為替の取引をすることです。
通貨などの値動きをチャートなどから統計的に分析して、為替相場の方向性を予測する手法のことです。
需要と供給のバランスが崩れて物価が下落している状況のことです。
レートの変動による利益を狙って売買を行う投資家のことです。
特定の通貨だけが上昇した状況のことを表します。
逆に、特定の通貨だけが下落している状況を「独歩安」といいます。
株式や通貨などを一括で購入せずに、毎月一定額ずつに分けて購入することで買付単価の平均を抑える手法です。
ドルに対して、「ドルが上昇する」と考える場合をドルブル、「ドルが下落する」と考える場合をドルベアといいます。
自国の通貨レートをドルに連動させることです。
ドルの買いポジションを持っていることをドルドングといいます。
逆に、ドルの売りポジションを持っていることをドルショートといいます。
米国財務省証券(国債)のことです。
期限1年以内のトレジャリー・ビル、期限2年以上10年以内のトレジャリー・ノート、10年超のトレジャリー・ポンドといった種類があります。
値動きの傾向のことをいいます。
注文から決済までをスマホでも完結することができる注文方法のことです。
リスクを回避しながら利益を上げることができます。
な行
為替レートの基準となる相場のことです。
毎日午前10時ごとにインターバンク市場の水準を参考にレートを決め、メガバンクや都市銀行に公示されます。
仲値決済において、外貨、おもに米ドルが不足している状態のことです。
仲値不足はドル買い材料になります。
買いのポジションを損切りして売ることです。
ナスダックで取引されているすべての銘柄を時価総額加重平均で算出した数値のことです。
約5,500銘柄あります。
アメリカが夏の日照時間を有効に活用するために、標準時よりも1時間すすめることです。
サマータイムとも呼ばれます。
現在提示されているレートで売買する注文方法です。
プライスオーダーやマーケットオーダーともいいます。
ポジションの平均コストを下げるために、同一銘柄のポジションを買い足すことです。
損失を少しでも和らげるために行います。
取引が成立しないことです。(取引不成立)
日銀短期企業経済観測調査の略称です。
3の倍数月(3月・6月・9月・12月)に発表する経済動向のことです。
金融政策運営の判断材料となる経済・物価情勢の展望レポートのことで、毎年4月および10月の2回目の日銀金融政策決定会合で審議、決定のうえ公表されます。
同レポートでは、実質国内総生産(GDP)、国内企業物価、消費者物価の予想が数値で示されます。
金融機関が他の金融機関との決済などを目的に日銀に開いてある当座預金口座の資金量のことです。
金融機関が自由に使える手元資金の量を指します。
株価指数のひとつで、1950年9月7日から開始されました。
日本経済新聞社によって選ばれた225銘柄の株価の平均値となっています。
日経平均株価の増減を予想して、期日までに決済をする先物取引のことです。
日本の中央銀行です。
お札の発行、民間の金融期間への貸付、国庫金の保管や出納といった民間の金融機関では行うことができない業務を担っています。
日本が発行する国庫債券のことです。
償還期限によって長期・中期・短期に分かれており、国債を購入すると半年に1回、国が設定している金利を受け取ることができて、満期には元本が償還される仕組みになっています。
ニューヨーク市場の取引終了時間のことで、日本時間では午前7時、サマータイムでは午前6時です。
ポジションを時価評価することです。
一般的には、定年後に受け取る厚生年金や国民年金のことを指しますが、外国為替市場において年金とは、信託銀行や生命保険会社などの「年金運用部」のことを指します。
債権債務の残高の差額を決済する手法です。
売り手がいないことを指します。
ちなみに、買い手がいないことをノービットといいます。
は行
為替相場で取引が開始されたあとで1番最初に約定された価格のことです。ニュージーランドのウェリントン市場が最も早い開始になるので、世界での始値となっています。
皮肉をこめて使われている言葉です。企業買収の対象企業の株式や社債が安くなったタイミングで買収して、企業価値を高め売却することで高い利回りを得ようとするファンドのことです。
経済状況について慎重な見方をしたり、利上げ反対派のことを指します。(⇔タカ派)
取引した通貨を交換する日のことを指します。
つまり、決済日のことです。
ドル円では、ドル資金と円資金を交換する日のことをいいます。
同日内で取引を完了させて、翌日までポジションを保有しない取引のことで、デイトレードともいいます。
逆に、翌日までポジションを持ち越す取引をオーバーナイト取引といいます。
所有しているポジションを市場価格で計算した際に、利益が出ている場合は評価益、損失が出ている場合は評価損といいます。
ポジションを決済せずにそのまま持ち続けられるようにするために、ロールオーバー(ポジションの繰り延べ)を行いますが、その際に、過去に約定したレートをそのまま使って、ポジションの保有期間を延長することをヒスカトリカル・ロールオーバーといいます。
ポジションを持つ際に取引額に応じて必要となる担保金のようなものです。
特定のレートで約定したことをいいます。
買値のことです。
売値のことをオファーといいます。
方向性がない相場でも利益を出すことを目的としたシステムのことです。
J.Wワイルダーによって編み出されたました。
評価益(損)と同じ意味です。
所有しているポジションを市場価格で計算した際に、利益が出ている場合は含み益、損失が出ている場合は含み損といいます。
中央銀行が為替介入を公表せずに、秘密裏に行うことです。
アメリカのレーガン政権が行った経済政策「レーガノミックス」によって生まれた、アメリカの財政収支と貿易収支の2つの赤字のことをいいます。
所有している売りポジションを損切りして新たに買い戻すことです。
経済状況や物価動向、金融政策など、経済を構成する基礎的条件のことです。
ファンダメンタルズを読んで為替相場のを予測をすることをファンダメンタルズ分析といいます。
様々な人から集められた資金(ファンド)を運用する人たちのことです。
所有しているポジションを現在のレートで評価した際に、利益となっている状態のことです。
逆に損失となっている状態をアゲインストといいます。
外国為替のことです。
正式には「Foreign Exchange」ですが、Forexでも通用します。
ちなみに、Foreign Exchangeを略してFXです。
外国為替取引のうち、先渡し取引のことで、将来の一定時点の価格を現時点で約定する取引を行うことです。
外国為替市場で取引される為替レートのことです。
ドル高の是正のために、各国が協調介入に乗り出すことを決めた合意のことで、ニューヨークのプラザホテルで開かれたのが名前の由来です。
中央銀行政策決定会合のメンバーが政策決定会合の前後の時期に金融政策や金融経済情勢について発言することを禁止したルール のことで、ブラックアウトともいわれます。
例えば、日本銀行の場合、金融政策決定会合開始の2営業日前から会合終了当日の総裁記者会見終了時刻までの期間は、金融政策や金融政策情勢についての発言はできません。
直訳すると「雄牛」という意味で、FXにおいては、強気(上昇基調)の相場(間)という意味で使われます。
角を下から上に向かって攻撃する雄牛のスタイルが名前の由来になっています。
EU離脱を意味します。
先渡しレートが割増になることを意味します。(⇔ディスカウント)
オプション取引では、オプション料のことをプレミアムと呼びます。
外国為替の取引業者のことです。
通貨の売り手と買い手の間に入り、取引を成約させ、手数料を売り手と買い手の双方から徴収します。
先物取引のことです。
外国為替市場で取引される為替レートを一定比率に固定せず、マーケットの需要と供給に従って決定される制度のことです。(⇔固定相場制)
フロート制ともいいます。
本来は、リスク回避しながら運用を行うファンドのことです。
FXでは、株式や債券価格が下落する場合に積極的に売りを行って高収益を目指す私募形式のファンドの総称を指します。
直訳すると「熊」という意味で、FXにおいては、相場が下落するという弱気な見方を意味します。
熊が立ち上がって腕を上から下に振り下ろして攻撃することが由来となっています。
米国12地区の連邦準備銀行が地域の経済状況をまとめて、連邦公開市場委員会(FOMC)に提出する「地区連銀経済報告」のことです。
報告書がベージュ色だったのが名前の由来になっています。
輸出した商品価格と輸入した商品価格の差額のことで、雇用統計につぐ重要指標の1つです。
取引の担保となるお金のことで、業者によっては「証拠金」とも呼ばれます。
高値(上限)と安値(下限)が決まった範囲内で値動きを繰り返す相場のことです。
レンジ相場ともいいます。
現在保有中の通貨のことを指します。
買い持ち通貨のことを「買いポジション」、売り持ち通貨のことを「売りポジション」といいます。
投資家が投資資金の分配を変更するために、持っているポジションを決済することです。
基本的には、投資資金の一部を決済することをポジション調整といいますが、保有ポジションすべてを決済する場合も同じです。
自らリスクをとってポジションを保有し、投機による収益を狙っていく人たちのことです。
保有しているポジションで利益を上げることを目的に、他の人に自分が保有しているポジションの有利性を解説することです。
禁止行為ではありませんが、虚偽の情報を流した場合は不正行為に該当するので注意しましょう。
投資家が運用している様々な資産または銘柄の組み合わせた「保有証券リスト」のことです。
相場の値動きが激しい様子のことを指します。
為替レートの変動率のことです。
ま行
ローソク足チャート上において、一本のローソク足とその右隣のローソク足との間にできる上下方向の隙間のことです。
窓の後に相場が回復して元に戻ることをいいます。
1,000通貨単位の取引量のことを指します。
メジャーカレンシー(メジャー通貨)以外の通貨のことです。
日本円やドル、ユーロやポンドといったメジャーカレンシー以外はすべてマイナーカレンシーと呼ばれます。
インターバンク市場で使われる用語で、「買った」を意味します。
同義語で「テイクン」を使うこともあります。
マージンコールとは、損失が拡大して証拠金維持率が一定レベルを下回る場合に、FX会社が顧客に対して行う通知のことです。
マージンが「証拠金」、コールが「要求」を意味しており、現在の取引の危険性を知らせるイエローカードのようなものです。
持っている資産を実際の市場価格で計算して、時価で評価し直すことです。
10,000通貨単位の取引量のことです。(＝0.1ロット)
物価上昇率などを加味しない表面上の金利のことです。
外国為替市場で頻繁に売買される通貨のことです。
主に、「米ドル」「日本円」「ユーロ」「ポンド」などを指します。
為替取引において、現在保有している通貨のことを指します。
ポジションともいいます。
下降トレンドの際に、一時的な相場が戻る(ローソク足の上昇)タイミングで売り(ショート)注文を行うことです。
や行
外貨取引において、売買が成立することです。
ある一定の期間中で最も安いレートのことです。
証拠金と含み損益を加味した実質的な資産のことです。
簡単に言うと、あとどれくらいの取引ができるかの「余力を表す金額」のことです。
戦争や紛争など有事の際に、世界の基軸通貨であるドルが買われることをいいます。
逆に、有事の際にドルが売られることを「有事のドル売り」といいます。
外国為替取引で、外貨買いの為替予約をすることです。
外国為替取引で、外貨売りの為替予約をすることです。
激しい相場の上昇、もしくは下落のあとに、それまでとは反対の動きをみせることをいいます。
インターバンク市場で使われる用語で、「売った」という意味です。
EU(欧州連合)の単一通貨のことで、ドル・円・ポンドなどと並ぶメジャー通貨の一つです。
ユーログループは、ユーロを採用している国の大蔵大臣・財務大臣で構成されており、各国間の経済政策の協調を図ることを目的に設立されました。
自国以外にある市場で取引される自国通貨のことです。
例えば、日本国外の市場で取引される円のことを「ユーロ円」と呼びます。
通貨ペアの「ユーロ/円」とは別物なので注意しましょう。
仲値決済の時のドル需給のバランスのことを指します。
ドル需給バランスが足りない場合は「不足」、多すぎる場合は「余剰」となります。
マーケットが始まった時に最初についた値段のことです。
「始値」とも呼ばれます。
相場が下落傾向にある状態のことです。
「始値」「終値」「高値」「安値」の総称のことです。
ら行
買いポジションを反対売買して利益を確定させる売り注文のことです。
ポジションを反対売買して利益を確定させることです。(⇔損切り)
決済注文の際に希望した価格や表示価格で約定できないことです。
マーケットの急激な動きにサーバーが対応できないことが原因で起こります。
為替相場の変動を利用した売買差額の利益のことです。
同じ銘柄の買いポジションと売りポジションの両方を持つことです。
両建てトレードは難易度が高いため、初心者にはおすすめしません。
市場における「流動性」のことです。
売買したい時にいつでも取引ができることを「リクイディティがある」と言い、逆に取引量や市場参加者が少なく、売買に制限がある場合などは「リクイディティがない」と言います。
運用や取引において損失が出る可能性のことをいいます。
損失を軽減することをリスクヘッジといいます。
ディーラーに与えられた持ち高の権限のことです。
投資家が希望価格を指定して注文することで、指値注文や逆指値注文が該当します。
先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議(G7)為替相場安定のために各国が政策協調を行うことに対する合意がなされたことをいいます。
G7がフランスのパリにあるルーブル宮殿で開催されたのが名前の由来となっています。
アメリカで年8回開催される、政策金利を決定する会合のことです。
FOMCは「Federal Reserve Open Market Committee」の略称で、理事7人と全米12地区の連邦準備銀行の代表5人で構成されています。
市場参加者の多くが「もうこれ以上相場は上昇しないだろう」と予想する価格帯のことです。
逆に、「もうこれ以上相場は下落しないだろう」と予想する価格帯のことをサポートラインといいます。
少ない自己資金で大きな金額を取引することで、いわゆるテコの原理のことです。
FXにおいては、少ない証拠金から多額の利益を得ることも可能です。
外国為替相場において、取引されている為替レートの大まかな水準のことです。
為替が決まった範囲内で値動きを繰り返す相場のことで、ボックス相場ともいいます。
損失額が一定レベルに達した場合に強制的に決済されることです。
損失金額を一定の範囲で抑えることを目的としており、ロスカットされる損失額の水準はFX会社によって異なります。
FXにおける取引単位のことで、取引所によってそれぞれ異なります。
買いポジションを保有することです。
逆に、売りポジションを保有することを「ショート」といいます。
通常、外国為替直物取引は売買の2営業日後に決済が行われますが、ポジションを翌日に持ち越して決済日を先送りする方法です。
その際、2通貨間の金利差に基づくスワップポイントが発生します。
英字
オーストラリアドルのことで、「豪ドル」「オージー」ともいいます。
英国の中央銀行であるイングランド銀行のことです。
BUY ON DIPSは、予想を出した時点より下落したタイミングで買う、もしくは予想レンジの下限で買うことを意味しており、いわゆる「押し目買い」のことです。
SELL ON RALLIESは、予想を出した時点より上昇したタイミングで売る、もしくは予想レンジの上限で売ることを意味しており、いわゆる「噴き値売り」のことです。
シカゴにある先物取引を行っている取引所(シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ)の略称です。
消費者物価指数のことで、FXや株式などの取引をする際に参考にする経済指標の一つです。
ディーリングデスク方式のことです。
トレーダーの注文をFX会社が一旦決済し、トレーダーが勝ちそうなら注文を通し、負けそうなら注文を通さないとディーラーが判断する方式です。
ECNとは、「エレクトロニック・コミュニケーションズ・ネットワーク」の略称で、電子取引所取引という意味です。
投資家や銀行、ブローカーなど多くの参加者が集まって注文を出し合ってオークション形式で売買を行う方式です。
電子仲介システムのことで、ボイスブローカーに頼らずに各銀行などの設置された端末から直接為替取引の注文を出すことができる仲介方法です。
欧州中央銀行のことです。
1999年のユーロ発足に先立ち、1998年に設立されました。
ユーロ導入前に多くのEU加盟国が採用していた欧州為替相場メカニズムのことで、為替相場の安定化を目的としています。
EU加盟国の通貨間に中心レートを設け、相互に2.25％の変動幅内に安定させる介入義務を負うというものです。
1992年に欧州連合条約(マーストリヒト条約)によって生まれた、欧州共同体(EC)を基礎とする国際機構で、「欧州連合」とも呼ばれます。
EUの原加盟国は6カ国でしたが、拡大を重ね、現在の加盟国は27カ国となっています。
米国のFRBの金融政策を中心に、あらゆる動きを専門に観察・分析している専門家のことです。
彼らは報道機関や金融機関、調査会社などに属しています。
米国の代表的な短期金利のことで、金融政策の誘導目標金利になっています。
FFレートは、日本のコール金利に相当します。
FRBは、アメリカの中央銀行制度の最高意思決定機関で、「連邦準備理事会」とも呼ばれます。
日本における日銀と同じです。
連邦公開市場委員会のことです。
米国の連邦準備制度において、FFレートの誘導目標など金融政策を議論・決定します。
外国為替取引のことです。
外国為替証拠金取引のことを指すこともあります。
成立するまでは無期限で有効である注文方法のことです。
国内総生産のことで、一定期間内に国内で造り出された付加価値の総額を表します。
GDPの伸び率がその国の経済成長率に値します。
G7は先進7カ国(アメリカ・イギリス・ドイツ・フランス・イタリア・日本・カナダ)の蔵相・中央銀行総裁会議を指します。
1998年にロシアの正式参加が決定しG8となりましたが、問題を起こし脱退したため、2014年にはG7に戻りました。
G20はG7の7カ国に加え、オーストラリア・中国・ロシア・ブラジル・インド・アルゼンチン・インドネした・韓国・メキシコ・サウジアラビア・南アフリカ・トルコ・欧州連合で成り立っています。
ドイツのIFO研究所がドイツ国内の約7,000社を対象に、今後の景況感について調査・集計を行ったものです。
ドイツはもちろん、ユーロ圏の経済指標のなかで最も注目されている指標のひとつでもあります。
IFD注文とIFO注文を組み合わせた注文方法のことで、指値注文とストップ注文を1セットで出すことができます。
イフダン注文のことで、新規注文とその注文が成立してできたポジションに対する決済注文が同時に出せます。
国際通貨基金のことで、国際的な金融協力や外国為替相場の安定を図るために設立されました。
加盟国の出資金を原資として、国際収支が悪化した国に融資を行っています。
現在の加盟国は185カ国です。
シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)にある国際通貨市場のことです。
シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)にある国際通貨市場での取引に参加しているヘッジファンドや金融機関などが、「今どの通貨を買い持ち・売り持ちしているのか？」を示します。
東京にあるジャスダック証券取引所の略称で、ジャスダックに上場しているすべての銘柄はオークション形式で売買されます。
日本国債のことです。
ロンドン市場における銀行間平均貸し手金利のことで、英国銀行協会(BBA)により1日1回発表されています。
1998年10月に破綻したアメリカ系ヘッジ・ファンドのことです。
メタトレーダー4のことで、海外FXではほとんどの業者に採用されているソフトです。
アメリカの不動産業者の軽毛羊羹を指数化したものです。全米住宅建設業者協会に加盟している住宅建設業者を対象に、今後6ヶ月の住宅販売の予想アンケートを取り数値化しています。
1971年にニューヨークで開設された株式市場で、ハイテク関連企業やインターネット関連企業が数多く上場しています。
FX会社がディーラーを介さず、インターバンク市場の金融機関と直接取引をする方式のことです。
海外FXのほとんどで採用されています。
利食いと損切りを同時に発注する注文方法です。
2つの注文を同時に出し、どちらか一方が約定した場合、残りの一つは自動的に取り消されます。
石油輸出国機構のことで、石油産出国の利益を守るために1960年9月14日に設立されました。
現在の加盟国は12カ国です。
OPEC加盟国の原油生産量枠をどうするかについて議論する会議のことです。
OPEC総会は年4回(3月、6月、9月、12月)開催されます。
オーストラリアの中央銀行のことです。
日本語で「相対力指数」という意味で、買われすぎか売られすぎかを判断するための指標として利用されるテクニカルチャートの一つです。
NASDAQ、ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所に上場している銘柄から代表的な500銘柄の株価をもとに算出している株価指数のことです。
銀行の電信買相場のことで、顧客が金融機関で外貨を円貨に換える際に適用されるレートのことです。
金融機関が外国為替取引をする際の基準となるレートのことで、「仲値」とも呼ばれます。
銀行の電信売相場のことで、円貨を外貨に換える際に適用されるレートのことです。
アメリカ政府が発行する、償還期限が10年以上の利付債のことです。
値幅を指数化したもので、恐怖指数とも呼ばれています。
ニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)で取引されている原油先物のことです。
ドイツの欧州経済研究センターが、今後6ヶ月の景気の見通しについて、アナリストや機関投資家約350人を対象に行なったアンケート調査をもとに算出したものです。